最近、このブログを見てくれた方から、オーストラリアに移住に関する相談をよくされます。
質問の仕方は様々なんですが、大雑把にまとめると「オーストラリア永住権を取得するために必須の能力、技術、資質は何か」という質問がほとんど。
永住権に興味はあるけど、何から初めて良いかわからないという方が多いみたいです。
質問にひとつひとつ回答できれば良いのですが、資格を持っているエージェントしか許されていません。
なので、僕ができることと言えば、おおまかな概要の説明と必要な情報をアクセスしやすいようにすることぐらいです。
初心者向けなので、すでに調べている人には知っている情報ばかりかもしれないので、あしからず。
ではいってみましょう。
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まずは政府のサイトから調べよう！
本当に移住を希望している方なら、是非、本家のオーストラリア政府のサイトを隅から隅まで目を通してください。
英語が苦手という人は辞書を片手に読むことをオススメします。
堅苦しい英語で書かれているので、慣れるまで読みづらいですが、最新の情報が載っているのはこのサイトです。
移住の条件は少しずつ更新されていきますので、最新の情報をこのサイトで確認することが必須です。
いつ書かれたのか分からないブログの記事などを便りにしないようにしてください。
読むのが面倒という人はエージェントを通した方が手っ取り早いと思います。
ちなみに、僕は数回エージェントに相談しましたが、最終的な移住申請の手続きは自分で行いました。
当たり前ですが、手続きを自分でやった方が節約できます。
永住権を申請するための最低条件
「政府のサイトを読めと言われても、どっから読んでよいのか分からない。情報量が多すぎる。。」という方も多いと多います。
そういう人のために、大雑把にですが簡単に説明すると、以下の条件を満たす人は永住権を取得できる可能性が比較的高いと思います。
- 公式ページに記載されている年齢制限を満たす
- 公式ページに記載されている程度の英語力がある
- 健康である（小さな病気は含まない）
- 今まで住んだ国での犯罪履歴がない
- ポイント制のビザを申請する場合、最低限のポイントを満たしている、もしくは限りなく近い
健康と犯罪履歴に関して何かしら不安がある場合は、経験豊富なエージェントに任せた方が無難だと思います。
永住権を申請するには英語テスト、IELTSを受験しよう
英語に関しては努力で補える部分が大きくあります。
僕も最初は基準に全然満たない点数でしたが、1,2年真剣に勉強する気があるなら、大体目標点数に届くと思います。（もちろん、申請するビザの種類とその目標点数によります。）
なるべく早くオーストラリア政府公認の英語テストIELTS対策を始めて自分の英語レベルがどの程度なのか、そして目標点数にどの程度離れているのか認識する必要があります。
日本の都市部に住んでいるなら頻繁にテストを実施しているはずです。一度公式参考書をやってみてから、本番の試験を受けてみましょう。
職業、資格がある人は技術独立ビザを狙う
上記の条件を満たしている人の中で、さらに何かしらの技術を持っている人は技術独立ビザ（スキルインデペンデントビザ）を申請する方が多いです。
ちなみに、僕もこのビザで永住権を取得しました。
まずは、自分が持っているスキル、技術が職業リストに乗っているかどうかを確認しましょう。
職業リストは今、オーストラリアで人手が足りていない職業がリストされていて、その職業で経験がある人は、技術独立ビザを申請できる可能性が高いです。
また、日本で職業履歴がある場合、それを証明できるかどうかが重要になります。
上司からの推薦文などを書いてもらう必要があるので、退職後も、良い関係を維持できるようにしましょう。
スポンサーシップを狙う
自分でビザを申請しなくても会社がスポンサーになってくれるケースもあります。
このビザを狙うなら、オーストラリア系会社もしくはオーストラリアに進出している会社にコンタクトをまずとってみましょう。
まずは仕事紹介サイトに登録して、海外に拠点がある会社があるかを確認しましょう。これらのサイトは「海外勤務希望」の条件で検索できるし、オーストラリア、マレーシア、シンガポールなど英語圏の求人も豊富にあります。
公式サイト：http://www.r-agent.com/
公式サイト：https://www.bizreach.jp/
スポンサーシップを出してくれる会社に出会うために、オーストラリアにワーホリビザなどで現地に滞在するという手もあります。
ワーホリなら現地で働くことが可能なので、もし雇用主に気に入ってもらえればスポンサーシップを提供してもらえる可能性があります。
まとめ
今日はあくまで一般的に知られている永住権を所得する方法について説明していきました。
もちろん、今日紹介した意外にも自分の会社の事業を持っている人用のビザなどがありますが、一般的ではないので除外しました。
また、オーストラリアの地方に住んでも問題ない人は、申請できるビザも種類が多くなり、可能性も増えます。
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